焼酎文化・いもづるの会　“原点復帰”を確認、真価問われ強い決意

　【鹿児島】「焼酎文化・いもづるの会」（八幡正則会長、事務局「武岡酒店」＜鹿児島市、今村茂吉代表＞）は４月２４日、鹿児島市内のホテルで定例の総会および研修会を開催した。同会は平成１３年３月の発会以来、薩摩の芋焼酎文化の全国伝ぱを目指し、現在全国約１３０店の会員酒販店が、会オリジナルの芋焼酎７メーカー９品目を販売している。総会では芋焼酎に対する異常な需要増加からメーカーが供給難に陥り、同会の活動も影響を受けたことが報告されるとともに、今年度は発会目的達成へ向け真価が問われるとの認識が示され、「お互いの顔が見える販売に徹する」ことなどが確認された。
　当日は約１１０人（うち酒販店関係約７０人）が出席。冒頭あいさつに立った八幡会長は、「すでに選別の時代に入ったとの指摘があるが、ニーズよりシーズ（種）を大切にするのが当会の考え方であり、ブームは利用はしても便乗はするなと訴えてきた。時は焼酎維新であり、焼酎革命ではない。伝統や文化など過去を否定する革命に対し、維新は古いものに新しいものを積み上げていく、そのなかには原点復帰の思想がある。産地として何をすべきなのか、皆さんの叱咤（しった）激励を願いたい」と訴えた。
　総会では平成１６年度の活動報告、収支報告などの議案が上程され承認を得たが、特に今年度活動計画のなかで、「地区別酒販店研修会」や「試飲会」を積極的に実施する方針が示された。今後は市場の安定が予測されることから、取り扱い商品の説明はもとより文化面の情報発信が重要になるとの見方で、会員店の資質向上を目指す。販促活動にあたっては、「種をまき、苗を育て、収穫を喜び合う」（事務局今村氏）ことを基本理念に、「又売りをせず手売りに徹し、インターネット販売は厳に慎み、お互いの顔が見える販売に徹すること」をはじめ、原産地呼称運動を推進することなどを確認した。